東京木材問屋協同組合


文苑 随想

「川並」考

第七章 組の変遷

あとがき

元(株)カクマル役員
酒井利勝

 

1.木場の原木入荷

 川並とはもともと木場に入荷或は木場から出荷される丸太,角材を扱う労務者の謂いである。とすればその集団である組と川並自体の員数の増減,消長は木場への原木の入荷量に比例するのは当然である。
 木場への原木入荷の変遷のあらましを辿ってみよう。

(1) 明治20年代までは旧幕時代を引継いだままの丸太,杣角の入荷量で大きな変動はなかった。
註1.明治9年の東京市場木材入荷量は794,873尺〆,その中39.9%が,杣角・丸太とされ,これは約11万m3ということになる。(内務省地理局,地理局雑報)
明治14年の杣角,丸太合計では503,410尺〆ということであり,約17.5万m3ということである。
(2) 明治22年の東海道本線全通をはじめ,以降鉄道幹線網は飛躍的に発達し,紀州以外の主要産地のすべてと,東京木材市場は直結するに至った。
明治39年の杣角,丸太類の入荷量は647,356尺〆(約22万m3),大正3年は868,383尺〆(約30万m3)に至っている。(秋田大林区署「東京外二木材市場調査書」)
(3) 輸移入材の急増
大正初年頃から入荷の漸増を見せていた北洋材(北海道,南樺太産のエゾ松,トド松と若干のカラ松,後にロシヤ沿海州産材を含む)は,大正10年〜昭和7年の間,関東大震災の復興材需要を間に挟んで急増し,米国からの輸入材−米材−も状況は同様であった。
京浜市場の丸太の輸移入量は両者を併せて,大正11年には2,362,468石(約66万m3),ピーク時の昭和3年(1928)には8,189,585石(約227万m3),そして昭和7年には3,061,192石(約85万m3)であった。(萩野敏雄著 北洋材経済史論)
(4) 昭和10年代から平成14年まで
昭和4年以降,東京港に入荷する輸移入材は大幅に減少してゆき,太平洋戦争に突入した昭和16年には約36万m3までに減少,戦中のゼロとも云うべき状態を経て,昭和25年の28,000m3を皮切りに以後逐年飛躍的に増加,昭和48年(1973)には実に335万m3の入荷があった。この年をピークとして以降は概ね漸減してゆき,60年(1985)には152万m3,そして平成12年(2000)は31万m3,13年25.3万m3,14年には17.9万m3にまで減少した。
実に戦後のピーク時の5.3%,戦前のピーク時,昭和3年(1928)に比べても7.9%である。
註1.輸移入材とは,昭和16年までは,北洋材(北海道産,南樺太産,ロシヤ沿海州産の針葉樹,一部南洋材。昭和25年以降は米材,南洋材,ニュージーランド,極く少量の北洋材である。
註2.東京市場の消費構造が大きく変化し,原木が減少し,製品輸入が急増したこと,地方港への米材,南洋材輸入が大幅に増加したことが,東京市場への原木輸入が急減した理由である。

2.組と川並の変遷

 上記の原木,丸太の入荷量の急増,急減は大げさに表現すれば,木場川並の命運に決定的な影響を与えずには置かなかった。
 以下,組と川並人員の変遷をたどってみよう。

(1) 明治年間から大正年間の組,川並
既述の通り寛永18年(1641)江戸大火のあと,市中の材木置場が深川に移された折,川並も深川に移ってきたものと思われる。
そして明治初頭までは漸増程度で組と川並の数は大きな変動はなかったであろう。 
明治中葉以降は東京市場への原木入荷の増大に伴い,川並の数は増加していった筈である。小安親方が「て広商店」へ入社した大正2年(1913)頃は大きい組では20人位の川並を抱え,小さい組では1〜3人,1人親方というのもあり,問屋専属の一人川並もいた。総数は組数7,8組,川並全体平均では7.5人前後だった。
(2) 戦中,戦後の川並
太平洋戦争の拡大とともに,経済は次第に統制色を強めていった。木材は昭和16年(1941)3月に統制法が公布され,昭和17年5月に大東京木材会社(のちに東京地方木材会社)が発足したが,東京は木場筏業組合も発展的に解散して,昭和16年9月ごろ,東京合同筏業株式会社と東京第一筏業株式会社が相次いで設立された。
昭和20年8月の終戦後,東京合同筏業株式会社は早速,解散し,東京第一筏業株式会社は社名を「株式会社東京筏協同荷扱所」と変更して再建のためのスタートをきった。
個人で営業を始めるものもポツポツ現れてきた。そして昭和22年2月,東京木場筏業組合が復活,結成された。
しかし,戦争直後は荷扱量が極端に少なかったことや,木材業者に戦前のごとく仕事があってもなくても,川並を抱えておくだけの力がなく,仕事があると川並を集める随意契約が一般化したため,川並も離職していく者が増え,昭和24年ごろには組頭24名,川並180名程度に減少した。
(3) 港湾運送事業法の制定
昭和26年5月,港湾運送事業法が制定された。この法律によって川並はすべて登録制になった。一般港湾運送事業者及び沿岸荷役事業者として運輸大臣に登録することがそれで,堀内(主に木場内)で筏作業する場合は第五種の登録を必要とした。資格は労務者を常時5人以上,公有水面300坪以上,その他労働基準法に反しない諸設備を有することとなっており,これによって長カギ一本でできた川並も,簡単には独立できなくなったのである。当時沿岸荷役業者として登録したのは28業者であった。
その後,法律は改正され,基準も強められて昭和42年(1967)3月の改正では,筏は年間取扱量が35万トン。現場監督,保管職員,筏労働者合わせて28名,曳き船4隻となっている。
このため川並も企業合同を余儀なくされ,昔の「組」は「会社」になり,「川並」は社員というように変わっている。
昭和40年,東京港の原木輸入量は2,678,717m3,200万m3の大台に乗せ,45年(1970)の3.353,686m3をピークに55年まで200万m3台の大台を割ることはなかった。56年に194万m3となって18年ぶりに200万m3を割ったが,翌57年には204万m3に戻し,58年175万m3に落ちこんだ以後は急テンポで,輸入量を減らし,遂に平成14年の18万m3にまで落ちこむのである。
昭和40年(1965)から昭和50年代(1975〜1984)頃までが,正に木場の黄金時代であり,川並の存在が最後の輝きを放った時であったと云えるであろう。
だが,巨大な輸入原木の増加は必ずしも川並の大増員を齎しはしなかった。増加したのは本船荷役を主体とする荷役業者 − 筏三社と通称される(後述)− に所属する筏労働者であった。
昭和52年,当時結成されていた東京港筏協会の会員14社の中,筏三社を除く木場の組頭の会社は11社,これに属する川並は159人である。既述してきた「川並」に当てはまるのはこの159人である。昭和54年においては川並を含む広義の筏労働者は400人とされ,筏三社に属する者300人,木場の川並衆は100人とされている。
前記企業合同の激しい嵐が吹き荒れた昭和26年当時,川並の組頭は − 親方と呼ばれる − 35人いた。従って「組」も又大小を合わせて35組存在した訳である。それが企業合同を進めて,昭和52年まず10社になり,昭和57年は7社,平成8年(1996)では5社,この時点で筏三社の筏労働者は90人,木場の川並は24人。そして平成15年(2003)の時点では筏会社1社,東京木材運輸株式会社だけが残り,筏労働者は20人。木場の川並は4社,そして川並は総勢で12人,各社3人ずつしかいない。
余りにも急激な減少振りだが,何しろ肝腎の丸太そのものの入荷が前述の通り激減してしまったのである。
因に,前記35を数えた「組」が4社にまで急減したその経緯を図示すれば別図の通りである。それぞれの組は合同につぐ合同,或は組としては廃業という事態を経て四社に至った。その変遷は個々の組にとっては父祖以来の長い歴史を失い,或は新興の姿を消滅させ,それぞれに深刻な事情を体験させられるものであった。だが大局的,客観的状況は 述の通りである。別図の道をたどるしかなかった。
そして,川並総員12人という現況に至るのである。
尚,現在残っている川並みの会社(組)とその社長(昔で云えば親方)は次の通りである。
東京木材筏(株) 社長  飯高 啓
中傳産興(株) 社長  福島
(株) 鈴  三 社長  鈴木 勝治
太 洋 筏(株) 社長  林 栄治郎

3.筏三社のこと

 昔からいわれている「筏師」,今流にいえば「筏労働者」と「川並」とは, 述してきた通り,厳密にいえば作業内容も,概念も些か異なるのだが世上一般ではその区別は殆ど認識されていない。木材業界でさえその区別は定かではない。単に原木の水上運送という面では全く同様だから無理もないともいえるのである。一口に言えば木場内の作業をしてきたのが川並であり,本船荷役を主体とするのが筏労務者であるとも云える。
 その本船荷役を主体とする業者が,東京港では所謂,筏三社であった。東京港筏株式会社,東港運輸株式会社,株式会社豊組の三社である。
 大正年代に入って北洋材の本船荷役が急増し,関東大震災以後は米材の入荷が加わり,太平洋戦争終結後の戦後ブームの時代には米材,南洋材の本船荷役が激増したことは前項で概述した通りである。
 昭和27年以降,昭和61年までの間は,東京港の本船荷役 − 沖取りと呼ばれる − は,専ら上記三社で行われ,現時点(平成15年)では東京木材運輸株式会社一社だけが残っている。入荷量の激減に対応した結果というしかない。当初は横浜を含めて数多くの本船荷役業者があったが,これら業者の数多くの合同,消長については本書では省略させて頂く。
 昭和26年5月制定された港湾運送事業法では木場の川並も月島の本船荷役業者も一括りの法の下にある。然し昔からの伝統のままに作業を続けている木場の川並衆と,大量の船載丸太を可及的短時間に荷卸ししなければならない本船荷役業者とは,そもそも業容に桁違いの差がある。昭和52年現在,東京港筏協会に属していた14社の中,所謂,筏三社,東京港筏株式会社,東港運輸株式会社が共に資本金1億円,株式会社豊組が6,600万円であるのに対し,木場の11社は,2,000万円が2社,1,500万円が1社,1,300万円−1,100万円が4社,900万円以下が4社という具合である。

4.川並の筏三社への隷属

 林野庁所管の東京営林署に入荷する国産材は,ほんの僅かなものであり,殆ど100%といってもよいほどの外材は,すべて筏会社によって沖取荷役され,広大な公共貯木場或いはその周辺河川に繋留,保管された。木場の川並に残された仕事は,これらの丸太の格付け,検量,仕訳筏組,そして保税貯木場から木場内の問屋堀,製材工場への回漕,又隅田川筋或は木場,砂町川筋の合板工場への原木輸送等であった。以上の中でも作業量の最も多いのは輸送業務であり,それらは殆ど筏会社の下請けであった。かくして筏三社と木場業者(川並である)の系列が出き上がってゆき,特に合板メーカーへの輸送を請負う数社は,やがて資本面でも筏会社に依存するようになっていった。

 一方,木場の川並の聖域とも云うべき丸太の検量も,昭和45年(1970)以降南洋材については産地とも共通の,いわば国際的規程による検量法が採用されて,それは筏業者の所管であった。南洋材については,殆どの貨物を検数,検量する全日本検数協会が検量業務の一環として丸太の検量を行うことになり,米材についても川並の検量は全くの下請と化して筏会社の「権威」を背景とする明細書が取引の基準書類となった。川並の職業的権威の根幹を形造る「検量」という機能は,根底から崩れ去ったと称しても過言ではない。勿論丸太の検量という技能は簡単に習熟できるものではなく,前述のように下請作業として存在してはいる。
 又規定は輸入木材についてだけだから,例えば北海道材であるとか,国有林関係の針,広葉樹等についての,東京における検量は川並の作業として少量ながら残ってはいる。しかしながら,それらの流通量は全く微々たるものである。
 だが,平成15年末現在,木場の川並の総数が12人であることを思えば,川並の世界に大きな影響を与えた「筏会社への隷属化」といってみたところで,それも急激な輸入外材入荷の増加,そして急減という流れの中の20年間位の変遷に過ぎなかったとも云えるのである。

5.消え行く川並

 「川並」が木場から姿を消すのは,もはや時間の問題である。残存12人の川並の平均年齢は60歳以上である。
 川並とは,そもそも丸太の,検量(格付けを含む),運搬,保管に当る職業であった。
 肝腎の丸太が市場から姿を消そうとしている。輸入木材の殆どは,製品化し,東京港に丸太が入荷するのは寥々たるものになってしまった。南洋材を原料とする合板工場は一社だけになり,京浜市場へ入荷する僅かな米材丸太も殆どは千葉県の臨海地区へ陸揚げされる。前記の通り,検量の作業も殆どなくなろうとしている。朝汐の干満に依る丸太輸送など夢物語りである。
 木場の川も,運河も殆ど埋められ,数多くの貯木堀は悉く埋められた。
 もはや「川並」の存在の基盤はすべて消え去ろうとしている。川並が消えてゆくのもまた御時世というしかない。

  木場の水 渡ればきしむ 橋いくつ
  越えてきにしを いづこかゆかむ

 大正15年(1926)歌人釋空は歌集「春のことぶれ」の一章に「東京詠物集」を収め,その冒頭に上記の作が歌われている。詩人はよく80年先の木場の,川並の,行末を感じ取っていたのであろうか。

6.小安四郎親方のこと

 平成8年4月13日,93歳の天寿を全うして世を去った小安親方は,木場の「最後の川並」の一人であり,代表的存在であった。
 小安親方については,この記述中でも屡々登場して頂いた。親方が当時最も大きかった川並の組であった「て広商店」へ入店したのは大正2年(1913),数え年11歳の時だった。
 以後ひとすじに川並みの道を歩み,現在も残っている四つの川並の会社の一つ,木場筏業株式会社の社長を長いこと歴任,なくなるまで木遣りと角乗の両保存会の会長であった。
 最後まで矍鑠として,頭脳も明せきだった。博覧強記,文字通り木場川並の生辞引であり,現在残されている多くの往時の川並関連の記録はすべて同親方に依るものといっても差支えないだろう。勿論筆者のこの記録も同親方に負うところが極めて大きい。親方は単に昔の川並のことをよく知っていただけではない。親方そのものが「川並」の典型だった。人柄のよさ,気っぷのよさ,歯切れのよい口っぷりと表現のうまさ,「最後の川並」に正にふさわしいお方だった。
 『木場がなくなり,あとに残せるものは,角乗と木遣り,そして深川っ子の心意気しかない』子安親方の言葉だが,その残せる三つのうち,どれが,いつまで残ることだろうか。



                  あとがき

 現在もその一部を残している冬木町は黒塀をめぐらした材木問屋,その御主人加藤光治さんと語り合うほどに…古い木場のさまざまを記録に残そうよ。まず川並のことから始めよう。古老が残っているうちにね…。ということになったのは平成6年頃のことだった。まず御存命で,元気でおられる最長老小安四郎親方の話をうかがおうということになった。加藤さんの倅さん,カクマルで修業したこともある光政さんがテープを採ってくれ,二人で親方の話を聞いたのは,間を置いて五回に及んだ。
 夙に出き上がるべき「川並考」の記録は,その後私の個人的,家庭的事情もあって,予想外に完成は遅くなってしまった。

 私に与えられた恵まれた環境を活かして,消えゆく木場の川並の,全貌とまではゆかなくても,私の知り得たすべてを記録しておくことに宿命的,使命的なものを感じてもいた。
 現存する川並の古老が世を去ってしまえば,川並そのものの世界は単なる回想的なものに止どまってその実態は消え失せてしまう危惧も感じた。一般の読者には興味の薄いことがらであっても,川並という職業の技術的な面も出き得る限り後世に伝えたかった。この点については,私が書くべくして果し得なかったことを,はしなくも同じ組合月報紙上に於て亀井前理事長が120%実現して下さった。随想欄の佳篇「昔日閑話」である。実際に川並の生活を体験しておられる亀井さんは,同欄で 々「川並」に触れ,極めて詳細,具体的に,余すところなく川並の技術を描き出して下さった。得難い貴重な記録である。有難く,望外な倖せであった。

 およそ不完全な稿ではあるが,まとめるまでにはたくさんの方々の御助力を頂いた。まずは既述の通り子安親方と加藤さん父子の存在である。この御三方がおられなければ,この稿は無かったかも知れない。加藤光政さんにはテープ採りだけでなく,資料の蒐集にもひとかたならぬ御協力を頂き,また遅れに遅れた執筆に際しても数々の温かい激励を頂いた。いまや最長老的存在である木場筏株式会社の大塚信夫さん。名門平田組の親方だった平田眞朗さん,太洋筏株式会社社長林栄次郎さん,以上のお三方には更めて作業上の多くのことを教えて頂いた。
 また,いわゆる筏三社のことを中心に,東木運輸株式会社の故肆矢重雄社長,同高村前社長にも業界話しをいろいろと聞かせて頂いた。
 かつて飯高組(現大東京木材荷扱所)に在籍され,関連資料を多く御持ちであった斉藤忠さんからも幾多の資料を頂戴した。
 「角乗り」については,角乗保存会現会長川藤健司氏に,「木遣」については,木遣保存会現会長石橋宏明氏に,それぞれ御懇切な説明を承ることが出きた。
 角乗りと木遣の項では,昭和50年に発行された林材新聞社の大冊「深川木場」に所収のものを,そのまま転載させて頂いた記事も多い。
 五十数年おつきあいを頂いている「木場十日会」の諸兄からもいろいろと御示教,御協力を頂いた。
 そして今回の連載に当っては,同じく十日会のお仲間である組合参与北條隆己さんからは多くのアドヴァイスを頂き,又レイアウト,挿画などひとかたならぬ御配慮を賜った。
 以上の皆さまに有難く厚く御礼を申し上げたい。

 深川の木場という独特の地域に,筏師とは些か異なる「川並」という独特の職業集団があって,それが徳川幕府の時代以来,木場と共に概ね三百五十年余も存続している。スーヴェニアではなく,情緒的でもない川並の生態を,その歴史的事実を,時代背景の中に描いておきたかった。
 稿をあらためれば,内容の冗長,重複。調査の不備は掩うべくもなく,忸怩たるものがある。然し,私なりに菲才の全力を傾けての結果である。致し方ないとあきらめるほかない。

 小安四郎親方は平成八年に,加藤光治さんは平成十年に,鬼籍に入ってしまわれた。何よりも御二方には,この稿を読んで頂きたかった。
 私の怠慢の為に稿の完成は御二方の永眠を距たること数年に及んでしまった。深く御詫び申し上げると共に更めてお二方の御冥福を御祈り申し上げる次第である。



前のページに戻る

Copyright (C) Tokyo Mokuzai Tonya Kyoudou Kumiai 2004